
大地と生きる未来創造会社 日本が誇る大河"大井川" 株式会社大塚は 大井川を愛し、大井川と共に歩んで参りました。自然は私達人間に大きな可能性としての資源を与えてくれます。この貴重な資源を大切に、そして有効に利用する事で、人々の暮らしをより豊かなものにしていく事が私達、株式会社大塚の務めだと考えます。 未来を見つめ続ける確かな目。 株式会社大塚は、明日を切り開く 未来創造会社です。 |
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〒427-0111 静岡県島田市阪本3272番地の2 TEL 0547(38)1188(代表) FAX 0547-38-4165 |
砂利採取・ダンプ運搬 【掘削採取並びに運搬】 | ||||
| 谷口砂利プラント 【砂利選別・洗浄・砕石及び販売】静岡県登録第172号 | |||||
| 沼伏プラント 【産廃中間処理施設】静岡県知事許可0221001399号 | |||||
| 生コンプラント工場 【生コン製造販売・配送】JIS表示認定工場 | |||||
| 重機部門 【現場請負作業】 | |||||
| 建設部門 【土木設計・施工・管理】静岡県知事許可(特―13)第020259号 | |||||
| 【宅地建物取引】静岡県知事(1)第13310号 | |||||
| 【契約・支払・人事・給与・庶務 】 | |||||
| 【事業計画・営業・渉外・環境管理】 | |||||
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エコアクション21とは 持続可能な社会を構築するためには、あらゆる主体が積極的に環境への取り組みを行うことが必要です。事業者は製品・サービスを含む全ての事業活動の中に、省エネルギー、省資源、廃棄物削減等の取り組みを行うことが求められています。 |
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環境方針 |
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| 行動指針 当社は、すべての事業活動が環境に何らかの影響を与えていることを認識した上で、以下の環境保全活動を推進します。 |
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| 1. | 事業活動の全領域で、安全を図り、省エネルギー・省資源・リサイクルなどに配慮した活動・サービスを提供します。 |
| 2.. | 環境汚染を未然に防止すると共に、環境経営システムと環境保全実績が継続的に改善できるように推進します。 |
| 3. | .環境関連法令と当社が参加した協定等を遵守することは基より、可能であれば、自主管理基準を設けて環境管理レベルの向上を図ります。 |
| 4. | .次の事項を重点的なテーマとして、環境目標を設定し、必要あれば目標を見直すなどの効果的な取り組みを行います。 (1)「環境への負荷チェック」の結果、著しい項目に対する改善目標管理。 特にCO2排出抑制、廃棄物排出抑制、総排水量抑制、化学物質使用量抑制については、改善目標を設けて目標管理を行う。 (2)グリーン購入比率の向上を図る。 (3)生コンクリート製造に関して、関連するJIS規格へ適合した業務を行います。 (4)ダンプカーの運行に関して、デジタルタコメーター装着率の向上を図るとともに、事故・クレームの低減を目指します。 |
| 5. | 環境保全関連の行政機関・団体などの環境保全施策に協力し、社会貢献活動を推進します。 |
| 6. | 環境教育・訓練、社会広報活動の実施により、全ての構成員に環境方針を周知徹底すると共に、環境保全に関する意識を高め、社内における環境保全状況の知識・認識の向上を図ります。 |
| 7. | .この環境方針は、社外の人にも公開します。 |
| 平成22年6月1日 株式会社 大塚 代表取締役 大塚正浩 |
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| 大正末期 | 米国製T型フォードを使い榛原郡初倉村湯日(現島田市湯日)で運送業を開始 創業時の主要事業は砂利採取販売並び運送業 |
| 昭和4年 | 榛原郡初倉村阪本(現島田市阪本)でタクシー事業を開始 |
| 昭和36年 | 一級河川大井川で砂利採取(機械採取)を開始 大井川砂利採取事業協同組合が設立 |
| 昭和37年 | 社名を大塚砂利有限会社に変更 資本金100万円 |
| 昭和39年 | 島田市阪本に谷口砂利プラント設置(一級河川大井川右岸側) |
| 昭和42年 | 本社事務所を建築 |
| 昭和43年 | 資本金500万円に増資 |
| 昭和45年 | 資本金1,100万円に増資 |
| 昭和47年 | 資本金1,880万円に増資 |
| 昭和50年 | 大井川陸選プラント協同組合が設立 資本金3,330万円に増資 |
| 昭和55年 | 資本金5,000万円に増資 |
| 昭和59年 | 島田市阪本に沼伏砕石プラントを設置 |
| 平成4年 | 株式会社大塚に組織変更 |
| 平成10年 | 島田市阪本に生コンプラント工場を開設 |
| 平成12年 | 生コンプラント工場がJIS表示認定取得 |
| 平成15年 | 沼伏砕石プラントを産廃中間処理施設に用途変更 |
| 平成23年 | 不動産取引業務開始 エコアクション21取得 |